以下を参考にして、不明な点がある場合は安易に契約手続きを進めず、慎重に判断しましょう。

①リフォームの目的や優先順位を明らかにする
②ゆとりを持った資金計画を立て、予算を決める
③相見積りと伝えたうえで、複数の事業者に見積りを依頼する
④見積書に記載された工事範囲・工事項目・仕様・数量・単価などを確認し比較する
⑤事業者の概要・保証内容を確認する
⑥契約書や注文書など書面を取り交わし、約款や図面等も確認する

■詳しく知りたい方
住宅リフォーム推進協議会┃消費者向け情報 (j-reform.com)
住宅瑕疵担保履行法および住まいの安心総合支援サイト (mlit.go.jp)

■消費生活相談窓口
・消費者ホットライン　「１８８（いやや！）」番
　※最寄りの消費生活センターを案内する全国共通３桁の電話番号